釣り竿を処分したい！方法と注意点を解説

趣味で釣りをされてる方は、海釣り、渓流釣りなど場面によってさまざまな釣り竿を使い分けていらっしゃるかと思います。釣りたい魚、釣りたい場所などによって 、釣り竿の特性も異なるので、ついつい釣り竿が増えてしまいがちです。

中には、壊れて使い物にならない釣り竿や、増えすぎた釣り竿をどのように処分すべきか、お困りの方もいるのではないでしょうか。

本記事では、釣り竿の有効な処分方法と、処分する際の注意点を詳しく解説します。
無料で処分する方法から、即日で処分する方法も紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

釣り竿を処分する際の注意点

釣り竿の処分方法を紹介する前に、処分する際の注意点をおさえておきましょう。
注意点は以下の3点です。

順に解説します。

釣り竿は材質によって分別して処分をする

釣り竿は家庭ごみとして処分が可能ですが、釣り竿によって材質も異なるため、分別をしっかりと心がけましょう。釣り竿の材質は、大まかに分けると木製とカーボン製の2種類があり、それぞれ処分方法が違います。

木製なら可燃ごみで処分、カーボン製なら不燃ごみで処分をします。加えて、釣り糸やリール、ルアーの処分は、不燃ごみで処分をしましょう。

一般ごみとして捨てる場合は、可能な限り細かく分解して処分する

一般ごみで処分する場合は、自治体規定のゴミ袋におさまるように、できる限り細かく分解して捨てましょう。ごみ回収の方がケガをしないためにも、可燃ごみなら紙で包んだり、不燃ごみならテープなどで固定すると安全です。

また自治体によっては、釣り竿自体が粗大ごみに部類されるところもあるので、事前の確認を推奨します。

細かく分解できない釣り竿は粗大ごみとして処分する

釣り竿の中には細かく分解するのが難しいものもあります。無理な分解はケガにつながる可能性もあるので、粗大ゴミとして処分をしましょう。

釣り針や釣り糸、ルアーなどの付属品は全て外さないと回収できないことがあるので、自治体のごみ出しルールを必ず確認し、正しく処分することをおすすめします。

 

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釣り竿を処分する方法

釣り竿の処分方法は以下の6通りがあります。

釣り竿の状態、自身の状況によって最適な方法は異なるので、都合の良い処分方法を選ぶと良いでしょう。

一般ごみで処分する

釣り竿の状態が悪く、自身で細かく分解ができる場合は、一般ごみでの処分が有効です。前項でも解説しましたが、釣り竿は使用されている材質によって、分別する必要があります。さらに、ごみ袋に入る長さまで釣り竿を細かく分解しなければなりません。

木製の釣り竿であれば、可燃ごみで処分をし、カーボン製の釣竿であれば、不燃ごみで処分します。分解する手間はありますが、費用を袋代のみで抑えられるうえに、ごみの日に収集場所に出すだけなので、手軽に処分が可能です。

粗大ごみで処分する

釣り竿の分解が難しい場合、粗大ごみとして処分をするのがオススメです。処分時の細かい点は、各自治体に問い合わせて、ルールに従い処分をするようにしましょう。事前の回収予約や、回収までに最長で1カ月程かかることがありますが、自力で処分をする必要がないので、手軽に処分ができます。

ほとんどの自治体では、粗大ごみの処分を以下の流れで行います。

処分にかかる費用は、一点あたり200円〜300円程度です。

釣具の買取業者に売る

釣り竿がまだ使える状態で、少しでも得をして処分したい場合は、釣具の買取業者に売るのが有効的です。特に、使用頻度が低く、人気ブランドのものは高値での買取りが期待できます。さらに、複数の買取業者から見積もりを取ることで、買取金額の増額が見込めます。

以下のブランドが比較的高値で買取りされています。

メルカリ・オークションなどで売る

普段からネットで出品をされてる方や、手間や時間をかけてもお得に処分したい方は、メルカリやオークションなどを利用するのがおすすめです。出品から梱包、発送までを自身で行う点や、購入者が現れるまで処分ができない難点はありますが、値段を自由に設定できる利点があります。

特に人気ブランドの釣竿や、限定品のモデルなどは比較的高値で売りやすいので、積極的に活用すると良いでしょう。

知人や友人に譲る

釣り竿がまだ利用できて、釣りを趣味でやっている知人や友人がいらっしゃれば、譲って処分するのも有効な方法です。自力で処分する必要はなく、費用をかけずに処分が可能であるため、両者にとってメリットのある手段です。

不用品回収業者に依頼して処分する

処分に時間をかけたくない方、釣り竿以外にも処分を検討しているものがある方は、不用品回収業者に依頼する方法が有効です。出張費用や回収費用がかかるので、他の処分方法と比べると費用が高額になることがありますが、不要なものをまとめて回収してもらえるので、手間をかけずに処分が可能です。

中には買取を行っている業者もあるので、釣り竿に価格がついた場合、処分時の費用を節約できます。依頼する業者によって処分の費用や提供しているサービスは異なるため、複数の業者から事前に見積もりをもらい、サービス内容を確認しておくと良いでしょう。

悪徳な不用品回収業者には注意が必要

不用品回収業者は、手早くまとめて処分をしたい方にとって利便性が高くおすすめです。しかし、悪徳な業者に高額費用を請求されたり、依頼した業者が不法投棄を行い責任追求をされたりするトラブルも発生しています。

悪徳な業者を回避するためにも、事前に業者の情報を細かく確認することが重要です。
以下の注意点を押さえて、慎重な業者選びをしましょう。

 

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まとめ

今回は、釣り竿の処分方法と注意点についてご紹介しました。釣り竿は一般ごみでの処分が可能ですが、材質ごとにしっかりと分別を行うことが大切です。一般ごみで捨てる場合は、ケガに十分注意しつつ分解して、指定のごみ袋で処分しましょう。

自治体によっては、釣り竿は粗大ごみでの回収しか受付けないところもあるので、あらかじめ自治体に捨て方を問い合わせておくと効率良く捨てられます。さまざまな処分の方法がありますが、それぞれの特徴を理解し、費用・手間・時間のバランスを考慮しながら、最適な方法で処分するのが有効的です。

不用品回収業者は、手早く処分できる点や、釣り竿以外にもまとめて処分できる点が魅力的ですが、利用者の弱みにつけ込む悪徳業者も存在します。

依頼する業者が回収に必要な資格を所持しているのか、業者の口コミや評判はどうなのか、身元の公表をしているのかなどのチェックをしっかり行うことが大切です。