時代の流れに合わせて新しいテクノロジーが登場し続ける中、液晶テレビの処分方法は重要な課題となっています。
古い液晶テレビを手放したいけれど、どうしたらいいのか悩んでいる方も多いことでしょう。
この記事では、液晶テレビを処分する方法として家電販売店への依頼や指定引取り場所への持ち込みといった一般的な方法から、不用品回収や廃品回収の利用についても詳しく説明していきます。
目次
液晶テレビの処分方法
液晶テレビは家電4品目のうちの一つで「家電リサイクル法」の対象品目です。
そのため自治体の粗大ごみでの回収はしてもらえません。
家電リサイクル法の対象品目を処分する際はリサイクル料金の支払いが義務付けられています。
液晶テレビの処分は特定の場所やお店、一般廃棄物運搬業の認可を受けている業者などに依頼しましょう。
また、テレビでもリサイクル法の対象にならないテレビもあり、以下のようなテレビを処分する際は処分方法が異なります。
対象外テレビ
- 携帯用液晶テレビ
- 車載用液晶テレビ
- 建築物に組み込まれている液晶式テレビ
- 電池式
- AC電源アダプターなどによる充電式
- シガーライターアダプター式
- プロジェクションテレビ
- ディスプレイモニター（チューナー無し）
- パソコン用モニター（チューナー付を含む）
携帯用の液晶テレビや車載用の液晶テレビ、建物に組み込むように設計された（お風呂場のテレビなど）液晶テレビは家電リサイクル法対象外です。
ここからは家電リサイクル法の対象となる液晶テレビの処分方法を説明していきます。
家電販売店に依頼する
液晶テレビを処分するタイミングで1番多いのは買い替える時ではないでしょうか。
買い替えの際に下取りや買取サービスを行っている家電量販店が多くあります。
下取りや買い取りの条件がない店舗や製造年を指定している店舗など、それぞれ条件があるため事前に確認が重要です。
また、下取りや買取サービスの対象にならなかった液晶テレビでも料金を支払えば処分はしてもらえます。
処分のみの場合でも家電販売店では引き取る義務があるので購入店舗に回収依頼をしましょう。
回収方法は店舗により異なるので問い合わせが必要です。
指定引取場所に持ち込む
処分の際に運搬料がかからないのが指定取引場所に持ち込む方法です。
運搬料はかかりませんが自身で指定場所まで持ち込まなければなりません。
料金郵便局振込方式を採用しているので事前に近くの郵便局へ行き、専用の用紙を記入して料金を支払う必要があります。
必要事項は以下の4点です。
- 製造業者等名の略称
- コード
- 品目、料金区分コード
- リサイクル料金
テレビ前面のパネル部に表示されている型番もしくは裏面の定格表示で調べられます。
一覧表からの確認も可能です。
運搬の注意点
まず、指定引取場所の住所や営業日などの確認が重要です。
これらの情報はこちらのサイトから簡単に確認できます。
地域によって臨時営業や臨時休業、営業時間が変わるため事前に以上のサイトから指定引取場所を検索し、営業日を確認をしてから持ち込みしましょう。
また、指定取場所では食品や衣類、注射器などの異物は引き取れません。
液晶テレビの中に異物が入っているとリサイクルの障害になってしまうため、事前に異物をとっておく必要があります。
自身で運搬することで便利にテレビを処分できますが、指定取出場所の住所や時間、営業情報などの事前確認が重要です。
収集を依頼する
不要な液晶テレビを処分したい場合は収集を依頼する方法も便利です。
収集を依頼することで手続きをスムーズに進められます。
ただし、収集にはリサイクル料金と収集運搬料金が必要です。
収集を依頼する際には家電リサイクル券の有効期限にも注意してください。
家電リサイクル券は振込日の翌日から10年間有効で、指定引取場所への引渡しは有効期限までに行うようお願いします。
家電リサイクル券について
液晶テレビを処分する際には家電リサイクル券が必要です。
家電リサイクル券には、メーカーごとに異なるリサイクル料金（再商品化等料金）が設定されています。
指定引取場所に持ち込む場合でも家電リサイクル券が必要です。
この券を利用することで適切な処理が行われ環境への負荷を軽減できます。
各メーカーが設定した料金は異なるため、事前に確認しておくことが重要です。
不用品回収や廃品回収してもらう
テレビを手早く処分したいという方には不用品回収・廃品回収業者の利用がおすすめです。
回収業者に頼むことでスムーズにテレビを処分できます。
ただし、注意点もあるため慎重にどこの不用品回収業者に頼むのか検討しましょう。
回収業者は一定量やサイズなどで料金を設定しています。
無料回収ではなく業者によっては○○円といった形で料金が決められていることが多いので確認は必須です。
メリットは引越しや片付けなどで不要になったものを一括して回収してもらえる点です。
手間をかけずに不用品をまとめて処分できるため時間や労力の節約にもなります。
しかし、最近は無料回収を宣伝し無認可で収集を行う業者が増えています。
こうした業者に依頼するとさまざまなトラブルの要因になる可能性があるため注意が必要です。
適切な不用品回収業者を選ぶには信頼性や実績、口コミなどの確認が重要になります。
また業者によってはリサイクルや廃棄物の適切な処理を行っているかを確認することも大切です。
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不用品回収と廃品回収の違い
不用品回収業者と廃品回収業者は法的には区別されていませんが、実際には回収するものの種類に違いがあります。
環境省もこれらを同一視していますが両者の違いについては以下の通りです。
不用品回収
不用品回収業者は顧客が不要とするものを幅広く回収しています。
回収品が再利用やリサイクルに適さない場合でも、不用品回収業者はそれらを引き受けます。
廃品回収と比べると回収可能なものの種類が多いことが特徴です。
例えば、生ごみやビニールごみ、地域のごみ回収にて無料で処分できるもの、産業廃棄物、危険物など廃棄に許可が必要なもの、医療機器などは不用品回収の対象外となることがあります。
不用品回収業者に依頼する際は回収したいものの種類を事前に確認し適切な業者に連絡することが重要です。
廃品回収
廃品回収は主にリサイクル可能なものを中心に回収しています。
古紙や段ボール、ビン・缶、故障していない使用可能な家電などが廃品回収の対象です。
ただしリサイクル可能なものの定義は明確ではなく、業者によって回収後に売ることで収益化できるかどうかを判断している場合もあり、ものによっては回収を断られることもありえます。
廃品回収業者に依頼する際は回収可能なものの範囲を確認し、必要であれば事前に査定料や出張料などの費用についても確認しておくことが重要です。
どちらの方法を選ぶかは回収したいものの種類によるため適切に判断していきましょう。
まとめ
以上が液晶テレビの処分方法です。
液晶テレビを処分する際には家電リサイクル法の定めに従う必要があり、適切な処分を行うためには家電リサイクル料金と収集運搬料金がかかります。家電リサイクル法に基づいた処分方法を選ぶことで環境への負荷を軽減し、適切なリサイクルや廃棄物処理が行われます。
時間や手間を省きたい方には不用品回収業者や廃品回収業者がおすすめです。
いずれの方法を選ぶ場合でも法令を遵守し適切な処分を行うことが大切です。
液晶テレビの適切な処分により資源の有効活用や環境保護に貢献しましょう。